ブロックチェーンという新しい技術は素晴らしく将来的に様々な場所で活用される技術であるのは間違いないと思います。
しかし、このような新しい革命（ノベーション）が起きるとそれを妄信して過激な意見が出るのも毎回同じ。
代表的なのが、「今後は法定通貨は存在しなくなるや仮想通貨が法定通貨にとってかわる」というもので、この言葉を使うことで自分の利益になると分かれば数年前の2016年から2017年に仮想通貨関係のＨＹＩＰが流行した時によく使われていました。
しかし、2018年になってビットコインが暴落すると、このような意見は聞かなくなり、自分はそのような未来は来ないだろうと思っています。
過去に書いたビットコインや仮想通貨（暗号資産）の基本について書いた記事になります。
仮想通貨（暗号資産）のほぼ全てが、非中央集権維持などの理由からデフレ通貨になっているというのがあります。
このデフレ通貨問題は以前から言われていたことで、知らない人のために簡単に説明すると知っての通り、仮想通貨（暗号資産）には発行上限があります。
代表的なビットコインの場合はマイニングがあり、半減期もあり、やはり徐々にお金の価値が高くなるように設定されています。
新規発行は既に存在しないコインもあります。
長期的にはインフレ通貨である法定通貨と比べて価値が上がるという意味であるけど、お金の価値の上がるデフレと言えば不景気を誘発するものであることは経済に少し詳しい日本人なら分かると思います。
価値が長期的に上がると分かっていると、昨年のようばバブル崩壊みたいな下落相場が起きないと来年以降はもっとビットコインやアルトコインの価格が上がっているはずだから、ガチホしよう！となってみんなコインを使わなくなっていきます。
ようは、ビットコインなどの仮想通貨の信用度が極端に高まってしまう（ある意味では妄信）ために、もし法定通貨がなくなってしまうという経済になると様々な問題が起きると思います。
日本経済が長年悩まされている日本人や海外投資家の日本円の過信が大きな要因になっているのもあり、日銀が異次元金融緩和を行っても有事の円買いが起きています。
歴史を振り返ると過度のハイパーインフレなどもあったり日本のデフレ問題もありますが、通貨がインフレするのは当たり前で、それが普通の社会なんだと思います。
ビットコインなどをデジタル・ゴールドなのでは！？と思う意見も仮想通貨（暗号資産）には通貨だけではなく資産としての役割があると思われているからかもしれない。
色々とありますが法定通貨がなくなる！や仮想通貨（暗号資産）以外の通貨は必要ない！などの意見が今後また言われるようになっても疑って話を聞くのが大事だと自分は思います。
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