2017年のビットコインや仮想通貨（暗号資産）ブームから2018年はそのブームはハッキング事件や各国の規制から2017年の1年は無かったかのように下火になり価格は大暴落しましたがその状況の中で2019年や2020年や将来に向けて2017年のブームの時には無かった大きな動きがいくつも出てきています。
他にもビットコインのOTC取引の方が活発になってきているという声や情報は色々なところから聞きますがビットコインの取引数（トランザクション数)も2017年12月の1BTC＝200万円という価格を付けた頃とほぼ同じ水準まで回復してきています。
（トランザクション数が価格に反映するのか！？との思いもありますが、2017年の時はありました。）
一部のアナリストからも予想よりも早くビットコインの価格は回復するとの発言があったり、3月からのフィデリティの参入を皮切りに、ウォール街の機関投資家もビットコイン投資に参入も期待されています。
過去に書いたビットコインETFや機関投資家の件やアメリカの様々な機関の動きに対して書いた記事になります。
2017年の時には無かった動きとしては、ビットコインETFの是非を問う米国証券取引委員会(SEC)の仮想通貨専門部門の責任者を務めるValerie Szczepanik氏はカンファレンスで「仮想通貨の春を迎えるためには、(企業が)規制当局と協調するしかないと考えている。また今後、仮想通貨の春を迎えることになるだろうとも思う。」と発言。
4月にはまだ、ほぼ間違いなく延期されるだろうビットコインETFの可否判断がありますが、大事なのは「価格操作されない取引環境が実現されるかという点です。そうした環境を構築するとためには、しっかりとした規制とカストディが必要となります。」と前から指摘されている部分を強調しています。
他にもニューヨーク証券取引所の親会社インターコンチネンタル取引所（ICE）が仮想通貨取引所であるBakktをローンチ（延期を何度もしてます）を年内予定でしますが、ますは仮想通貨市場向けの新しいデータ配信を開始することを発表しました。
最初は58種類のコインとの事ですが最終的には数千種類まで拡大して企業や機関投資家にしっかりとした情報を届けると言う事ですが、これはBakktのローンチに向けた動きなのは間違いないかと思います。
あくまでも自分は今年は仮想通貨（暗号資産）市場の回復の年で、2020年はビットコインの半減期があるので飛躍の年で、2021年にはビットコインETFや法整備も整って歓喜の年（バブル）が起きると思っていますが、もしかしたらこの予想よりも早い展開が起きる可能性もあるかもしれません。
とにかく数年先や将来が楽しみな流れにはなってきています。
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