日本国内の仮想通貨(暗号資産)業界は第2章の幕開けが静かにスタートしたかもしれません!
画像の仮想通貨(暗号資産)は少しでも詳しい人なら分かるかと思いますが、ビットコイン・イーサリアム・リップルで時価総額TOP3のコインとなります。
今後は徐々に2000種類以上ある仮想通貨(暗号資産)は草コインを中心に淘汰されていく可能性が高いと自分は思っていますがこの3つのコインは生き残るだけでなく中心になっていくと思っています。
話は日本国内の仮想通貨(暗号資産)業界に戻りますが、金融庁はコインチェックに続き、新たに「楽天ウォレット」と「ディーカレット」の2社を正式に仮想通貨交換業者に登録したことを発表しました。
ヤフーが出資する仮想通貨取引所TAOTAOは5月中にサービス開始を予定していて、ソフトバンクのクラウド型セキュリティ導入へ。
マネーパートナーズも仮想通貨交換業を目的とする子会社を設立して、大和証券と業務提携を発表しました。
簡単に言えばベンチャー中心だった仮想通貨(暗号資産)業界に大手企業の参入が2019年から本格的に進みつつあるのです。
過去に書いたビットコインや仮想通貨(暗号資産)に対して明るい未来になるだろう情報を書いた記事になります。
自分がまず注目するのは楽天とヤフーの大手IT企業の参入になります。
楽天もヤフーも有名なネットショップを運営していて、ポイントカードだけでなく、クレジットカードや今後は普及していく可能性が高いQRコード決済にも参入しています。
また、既存のサービスに既に数百万人や数千万人の利用客がいます。
昔はポイントカード業界で競争だったがこれからは政府の後押しもあり、電子マネーの競争に大きく変化していく時代になる可能性があります。
ポイントカードではTポイント、楽天カード、dポイントが主力になりつつありましたが、最近はTポイントから企業が離脱しつつあります。
楽天・ヤフーなど仮想通貨(暗号資産)業界に参入した企業は当然ですが、他にもJR・ソフトバンク・ドコモなどの電子マネーは仮想通貨にいきなり変わる事はないと思いますが、関わりが生まれてくる可能性はあります。
そしてヤフーの仮想通貨取引所であるTAOTAOはPayPayが密接に関わり市場を席巻していく可能性もあります。
楽天の楽天ウォレットは楽天市場に密接に関わる可能性もあります。
もちろん両社が提供しているクレジットカードにも密接に関わる可能性もあります。
24時間、いつでもどこにいてもスマホから簡単に仮想通貨(暗号資産)からPayPayやクレジットカードにチャージをして、財布を持ち歩かないATMに行かないという時代が本当にくるかもしれません。
こんな未来を想像してもおかしくないくらいまで仮想通貨(暗号資産)も進歩しつつありますね。
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