2017年のビットコインや仮想通貨（暗号資産）やICOや草コインバブルが2018年には大きく弾けて2019年に入ってからは大底が終わって次のバブルに向けて相場は少しづつですが回復しつつあります。
まだ、完全に相場転換した！上昇相場に入った！と確信できるような強い動きはビットコインには見られませんが、2018年12月半ばにつけた大底と思われる価格からは30％前後くらいは既に上昇しています。
海外でも中長期的にプラス材料となる好ファンダ情報は出ていますが、2017年のビットコインや仮想通貨（暗号資産）の上昇に大きく貢献したと思われる日本国内からも最近は好ファンダ情報が次々と出てきています。
過去に書いたビットコインや仮想通貨（暗号資産）に関する長期的な視点で書いた記事になります。
金融庁が2019年に入ってから仮想通貨交換業の許可をいくつか出してきたり、ヤフーや楽天などの大手IT企業の参入の本格化もありましたが、このJR東日本の電子マネー「Suica（スイカ）」に仮想通貨チャージを検討は決まれば仮想通貨（暗号資産）業界に非常に大きな一歩になるのは間違いありません。
この発表は数日前に金融庁から許可を受けた楽天の楽天ウォレット同じ日に許可を受けた仮想通貨交換業者ディーカレットが、今年6月から仮想通貨でチャージ出来るサービスを検討している事がテレビでも報道されました。
この6月というのは日本の大阪で日本初のG20のサミットが開催されて、仮想通貨（暗号資産）についても話し合いがあるとの事なので何かしらの関係があるかもしれません。
ちなみにスイカは、7500万枚発行されていて、大手コンビニなど58万店で利用可能です。
スイカは電子マネーでは国内2位の普及率があり、JR東日本は、大手通信会社やメガバンクなどと共同で、新たに金融庁に認可された「仮想通貨交換業者ディーカレット」に出資もしているという関係性もあります。
あくまでも検討中なので6月からスタートには正直疑わしさとまだ無理では！？とは思いますが、仮想通貨（暗号資産）の普及は、じわじわ広がりながら、あるときに一気に普及しそうな気もするので、スイカへのチャージを検討という情報はその布石とも言えるかもしれません。
が、スイカでの仮想通貨決済が広まるためには壁がまだまだ多いのも現実で、チャージまでの最初のビットコインや仮想通貨（暗号資産）購入までの手間やミス、価格下落、税金計算などなど。
まだまだ大きな問題はありますが、こういう情報が出てくるというのが中長期でのビットコインや仮想通貨（暗号資産）の普及に繋がっていくのだと思います。
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