仮想通貨投資ファンドが活性化しつつある!

2017年のビットコインや仮想通貨(暗号資産)市場はバブルやブームでしたが、当時は機関投資家やファンドの資金はあまり流れ込んでいなくて個人投資家の資金のみでのバブルやブームだと言われています。

そのバブルやブームも2018年の1月にはコインチェックのハッキングなどで大きく弾けてしまう結果になりましたが、この頃からある意味では無法地帯だった仮想通貨(暗号資産)市場や業界に法整備やルール整備がしっかりとされるようになり規制が入ってきました。

法整備や規制を嫌う警告が昔からの仮想通貨(暗号資産)投資家にはいますが、中長期的に考えると法整備や規制は大きなプラスになると自分は考えています。

個人投資家ではなく巨額な運用資金を運用している機関投資家や様々なファンドなどの資金はしっかりと法整備や規制がある事で安心感や信用度が増してその市場や業界に投資をするようになります。

過去に書いた機関投資家の仮想通貨(暗号資産)市場への投資情報や海外の様々な仮想通貨関連の情報になります。

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仮想通貨(暗号資産)の復活には機関投資家の参入が必須との声もあるくらいです。

機関投資家が本格的に参入してくるにはビットコインのETF承認などまだ数年はかかるとは自分は思いますが、2017年の時に比べたら既に多くのファンドや機関投資家がこの業界に資金を入れてきています。

仮想通貨投資リサーチ企業の最新調査によれば、2019年現在、全世界での仮想通貨関連投資ファンドの数は2017年比1.7倍増の700以上に及び、その投資規模はすでに1.6兆円を超えているとの事です。

ちなみに2017年の時には最も利益をあげたヘッジファンドの中には仮想通貨ファンドも入っていて、それ以後も200以上の仮想通貨ファンドができました。

ファンド全体の総投資額も右肩上がりを見せていて、2019年4月1日の時点で140億ドル(約1.6兆円)に達してきて、この数字は総時価総額の1割ほどを占めています。

ここにきて欧州の大手ビットコインマイニング企業Bitfuryが、「ターンキーアセット」の一種となるマイニングファームへ投資が可能なファンドを立ち上げました。

ようは、機関投資家向けビットコインマイニングファンドが生まれるという事です。

2018年の下落相場で下火になりつつある仮想通貨のマイニング市場も同ファンドが新たな資金流入の窓口になる可能性があったり、夏に水力発電の電力が余ると見られている中国の影響で、活気を取り戻すとの見方もあり、今後のマイニング業界に再び注目が集まるかもしれません。

ビットコインの価格が上昇してきて少しづつ盛り上がりが回復してきていますが、本格的な回復からのバブルやブームにはこういった事がしっかりと進展してくる2020年や2021年が自分は今から楽しみです。

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