フィデリティや富裕層がビットコイン(BTC)に参入!

2018年はビットコインや仮想通貨(暗号資産)市場は1年をかけての長期下落相場にはなっていました。

ですが、その間にも各国で法整備やルール整備が進み、日本国内もそうですがアメリカの大企業や大手金融機関も仮想通貨業界に様々な形で参入すると表明したり参入の噂が相次ぎました。

そして2019年に入ってからは1年以上に渡った長期下落相場が終わり、ついに相場転換する可能性が高まってきました。

そのような状況を待っていたかのように日本国内もですがアメリカの動きも活発化してきました。

ですが、まだ2017年の時のようなブームや話題にはなっていないのでまだまだチャンスはあると思っています。

過去に書いたアメリカの大手金融機関の仮想通貨(暗号資産)市場や業界に関する記事になります。

2019年に入ってからビットコインや仮想通貨(暗号資産)市場は回復しつつありますが、...
2017年のビットコインや仮想通貨(暗号資産)ブームやバブル時は国内も海外も基本はベ...
ビットコインやその他仮想通貨(暗号資産)が普及するか?普及しないか?という議論は人に...

既に仮想通貨のカストディなどのサービスを提供するアメリカの大手金融機関フィデリティが今後数週間以内に機関投資家を対象にビットコインのOTC取引などのサービスを開始することが分かりました。

ちなみに、フィデリティはウォールストリートからの最初の主要企業の参入として注目されていました。

最初はビットコインのみのようですが、時価総額の上位の銘柄は需要があるので順次追加を検討しているとの事なので、市場全体の時価総額は日本円で20兆円を回復してきましたが、機関投資家の参入でさらに大きく回復してくる可能性も出てきました。

フィデリティ社の調査では、441の機関投資家の中で既に22%が仮想通貨を保有していたほか、57%が仮想通貨の直接購入を好むという結果も出ています。

また、世界的なオフショア投資顧問業を営むdeVere Groupが実施した新しい調査によって世界中の億万長者の68%が、既に仮想通貨に投資しているか、または今後3年以内に投資する予定であるとの情報もあります。

ハイリスク・ハイリターンのイメージが強い仮想通貨は富裕層からはあまり好まれないイメージがありましたが、徐々に変化しつつあるのかもしれません。

理由はいくつかあるようで、仮想通貨には国境がないこと、デジタル通貨であり、第四の産業革命と呼ばれること、国際送金がより効率的になる可能性、富裕層にも世代交代が近づいている、機関投資家の参入の増加などがあるようです。

2017年末や2018年1月上旬のピーク時には、時価総額が100兆近くまで膨れ上がった仮想通貨市場ですが次のバブルには当時よりも機関投資家や富裕層の資金が多く流れ込んでくる可能性があると思うと中長期で考えると期待しかないと自分は思います。

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