日本だけでなく海外というか世界的に仮想通貨（暗号資産）に投資をしたり、保有したりしている人は株式とは違い若者が多いと言われてきました。
日本では2017年にメディアでも仮想通貨元年と呼ばれて価格の急騰もあり、多くの人が仮想通貨（暗号資産）という言葉やビットコインという言葉を見たり聞いたりして良くも悪くも認知度を上げたのは間違いないと思います。
自分は2012年や2013年の頃からビットコインの名前を知っていましたが全く興味がなかったというか完全に詐欺だと思っていて、仮想通貨の取引所などがあり取引がされている事も調べようともしないでいたのを今では大きく後悔しています、、、、。
仮想通貨（暗号資産）に投資をしてい情報収集をしている人は仮想通貨やビットコインやイーサリアムやリップルなどの文字を1日に何度も目にしていて誰もが知っていて当然と思うかもしれませんが、多くの人はビットコイン以外は知らないのが現実だと思います。
また、IBTCが100万だとしたら100万円でしかビットコインを買えないと多くの人が勘違いしていると思います。（自分もそうでした。）
過去に書いた様々な仮想通貨（暗号資産）に関する情報になります。
日銀の発表では、調査対象18～79歳の25000人の内、仮想通貨を入手したことがある人は7.8％との事で、入手したことがある人のうち30代が23.9%と最も多く、40代が22%で続いたようです。
ですが、30代以下が46.8％を占めたとの事で、仮想通貨（暗号資産）に投資をしているのは若者が多いというのは事実でした。
また、仮想通貨（暗号資産）の理解度は「あまり理解していなかった」と「理解していなかった」の合計）は、入手者の41.4％で、良くも悪くもまずは行動や勢いで投資をした人が多い事も分かりました。
バイナンスの関係者の仮想通貨（暗号資産）の今後の展望としては、2017年に仮想通貨市場に参入した投資家数の劇的な上昇と同様の動きが、今回の上昇サイクルの中でも起きた場合、仮想通貨普及で重大な変化が起きる「転換点」として注目される「世界における仮想通貨の普及率10％」が現実的に見えてくると事です。
今、仮想通貨市場は４回目の上昇サイクルに入っている。
ビットコインは過去３回大規模な価格修正が行われ、アルトコインとの価格の相関性も確認。
今はその相関性が少し崩れてきているが、それは人々が何が信頼でき、何が投機なのか差別化している。
との事で、バイナンスとしては仮想通貨業界のインフラ提供者となることを目標にしているようです。
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