国内の仮想通貨取引所であるbitbankが興味深いデータを公開しました。
仮想通貨（暗号資産）もそうですが、株式も為替も商品などの金融商品はお金持ちや機関投資家などの参入も大事ですが、基本的にはその市場に多く投資家や新規の人が参加している事が価格の上昇に繋がる事が多々あります。
日本で仮想通貨元年と呼ばれて、仮想通貨（暗号資産）ブームやバブルだった2017年から仮想通貨（暗号資産）に投資をしていた人なら分かるかと思いますが、あの1年と言うか後半の半年間の様々な盛り上がりは凄かったと思います。
ビットコインが最高値を更新し続けた結果として、アルトコインが100倍で草コインは数百倍や数千倍という信じられないような暴騰をしたコインもいくつもありました。
価格が上がり続ける事や新しい金融商品や技術として、テレビなどのメディアや各種雑誌やテレビCMでも仮想通貨（暗号資産）というかビットコインが席巻しました。
当時は喫茶店に入ればどこかの席でビットコインなどの話題が聞こえるような状況でした。
過去に書いたコインチェックや他の国内仮想通貨取引所について書いた記事になります。
が、2018年のコインチェックのハッキング事件からの大暴落の1年で状況は一気に変わってしまいました、、、。
その状況の変わりようがよく分かるかと思います。
bitbankふぁ「過去2年間の取引高推移」「高取引エリア」「年齢別の取引額」「取引に利用されるデバイス」の4つに分類し、分析を進めているようです。
1番大事な取引高では2017年12月頃から2018年始めには最高値に達し、約1兆1700億円を記録しましたが、それをピークに大きく減少していってしまい、今年の春のビットコインの価格の急騰時も減少し続ける状態でした。
また、仮想通貨（暗号資産）に投資をしている年代は３０代が１位で次が４０代で次が２０代とやはり若者が多い事が分かり、投資家の数も東京や大阪や横浜など大都市や都会が多い事が分かりました。
取引の利用端末はスマホのアプリが１番多くこれも若者が多い事の裏づけかもしれません。
こういった事からも分かるようにこの市場が盛り上がるにはまだ時間がかかりそうなのと、新規参入が停滞している事実が分かりました。
ただ、２年前よりも大手の仮想通貨取引所が増えていて利用者が分散した可能性もあります。
国内ではCMもそうですが、広告・宣伝も今は金融庁が厳しく２０１７年の頃のように大々的にできないのが問題ですが、再びビットコインが最高値を更新して、広告・宣伝が当時のようにできるようになればまた一気に新規参入が増える可能性もあるので今が仕込み時とも見ることもできますね！
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