２０１７年は仮想通貨元年という呼び名は、仮想通貨市場の大暴騰から様々なメディアが仮想通貨を取り上げたので正しかったと思いますが、一部の人達（特に情報業界から仮想通貨に入ってきた）は２０１８年はICO元年になる！みたいな事を昨年末や今年の初めに言っていました。
狙いは、自分達が推奨するICOをプロダクト・ローンチで売りつけたり、仮想通貨の高額コミュニティに勧誘（ここでもICO販売）したりと今から考えると情報業界からの言い方は悪いかもしれませんが情報弱者の顧客リストから日本円だけではなく、仮想通貨でも資金を吸い上げる為に作った言葉では！？とも思うくらいに2018年のICO市場は時間と共に壊滅的な状況になってきています。
２０１８年も夏前くらいまでは昨年を上回る資金がICO市場にも流れたりはしていましたが、ICOで上場したら価格が大暴落やICOに必要なビットコインやイーサリアムの価格の暴落もあり、多くの人がICO投資を控えるようになってしまいました。
過去に書いたICOに関する記事や仮想通貨の基本的な情報に関する記事になります。
このような状況の中、アメリカのＳＥＣの締め付けも厳しくなってきていて、Q3に発表されたICOは絶望的になったようで、10万ドル以上の資金を調達したプロジェクトは57%となり、76.15%のプロジェクトは「アイデア」の段階であり、実際に上場したのはたった4%しかなく、優良なプロジェクトは、SECなどに認可をもらう形での「STO」へ変わりつつある動きがあります。
また過去のICOが活況だった時に10万ドルとかではなく、5000万ドル以上の資金調達に成功した12個のプロジェクトが未だに上場していない事実があり、仮想通貨取引BitMEXのヘイズCEOはこれらのトークンのほとんど、またはすべてが、将来的な価値を持たないと確信しているようで、その中にはICO市場で最高の資金調達に成功したTelegramも含まれています。
とにかく仮想通貨市場の暴落からICO市場も冷え込みイーサリアムの価格も大暴落という厳しい状況でアメリカのＳＥＣの締め付けや介入もあり先が読めない状況になっていますが、ここまできたからにはＳＥＣには将来を考えて機関投資家の参入やビットコインや仮想通貨を金融商品としっかりと認めてくれるような仮想通貨業界の大掃除をしてもらう事を期待して自分達はその行方を見守るしかないと思うのと次はＩＣＯからＳＴＯに時代が変わる可能性もあるのでＳＴＯに関して勉強しておくのもいいかと思います。
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