仮想通貨市場の希望は機関投資家の参入

2018年にビットコインや仮想通貨市場は年間を通して長期下落相場になってしまい、11月の中旬からは最後かな!?と思われる大暴落がビットコインや他の仮想通貨全体で起きていますが、来年以降の大きなというか最大の希望としては下がりきった仮想通貨市場に機関投資家が参入してきて大きな資金が市場全体に流れ込んできてくれる事です。

2017年の仮想通貨ブームからの大暴騰は機関投資家の資金はほとんど入っていない中で、熱狂した一部の個人投資家の資金によって起きました。

その時の仮想通貨市場の時価総額は90兆を越えていましたが、まだ他の市場に比べたら小さな市場になるのでこの仮想通貨市場に機関投資家の資金が流れ込んできたら下がりきった相場は大きく上昇してきて再び注目され、個人投資家の資金が流れ込んできて最高値を更新していき本当の意味でのバブルが起きるとあくまでも自分は予想しています。

ハッキング事件が相次いだ現状の日本ではこのような事が起きると思えない状態ですが、アメリカでは着実に進んでいると思っています。

過去に書いた仮想通貨業界に関する機関投資家の動きに関係する記事になります。

日本国内では2017年4月に改正資金決済法が施行されてビットコインを含む仮想通貨市場...
仮想通貨市場は過去に株式やFXや商品などの金融商品を1度もやった事がない人も多く参入...
日本ではついにコインチェックが一部サービス再開をしたという情報がありましたが、国内の...

ビットコインキャッシュの「ハッシュ戦争」が大きなネガティブ要因となり、一気に大暴落した仮想通貨市場ですが、今後はフィデリティやICE(インターコンチネンタル・エクスチェンジ)などの金融機関が数か月で市場参入することになるので相場は反転する可能性が高いと自分は思っています。

世界2位の規模を誇るナスダックのビットコイン先物の上場の発表は大きなプラス材料です。

他には仮想通貨市場は若者が多い理由の1つとして、仮想通貨取引が活発な国は政府機関によって強制されているKYCがあるので、年配の方にはスタートするのが手間で分からない人もいるかもしれないので何かしら簡素化が必要かもしれません。

とにかく、機関投資家の仮想通貨市場参入が来年になると言われている状況で、アメリカではSECが本格的に各種規制に動き出し、仮想通貨関連の新しいサービスや事業も誕生してきていますが、実際に仮想通貨の規制環境がしっかりと整えられるまで、後どれくらいの時間が必要なのかはわかりませんが、冷え切っている仮想通貨市場に大きな火を灯してくれるのは機関投資家の参入だと自分は思っているので大きな期待をしています。

逆に機関投資家の参入がないとしばらく低迷の時期が続く可能性もあります。

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