仮想通貨（暗号資産）業界や市場には数年前から機関投資家が参入してくる！？参入してくるのはいつから！？みたいな話や噂はありました。
ですが、本格的に参入してくる前の2017年末にバブルが生まれて弾けてしまいました。
バブルが弾けただけでなく、日本ではコインチェックやザイフがハッキング事件にあってしまい国内だけでなくアメリカや欧州など各国が規制という名の法整備に力を入れるようになり国際的にも法整備が進むようになりました。
多くの機関投資家の参入を期待するには健全な法整備は必須でしっかりとしたルールや安全性も必要になるので色々と思う事はありますが、あの2017年の壮大なバブルからのコインチェックのハッキング事件は良くも悪くも仮想通貨（暗号資産）業界や市場には中長期的にはプラスになるかもしれません。
過去に書いたビットコインの情報や機関投資家関係について書いた記事になります。
2018年はビットコインもアルトコインも大暴落し続けた1年となりましたが、暴落している間に法整備が進み早ければ2019年、自分の予想では2020年にはビットコインETFも承認されてビットコインはしっかりとした金融商品になると思っています。
そして機関投資家の参入も今年から少しづつですが増えてくると思っています。
アメリカのニューヨーク州に拠点を置く仮想通貨取引所LGO Marketsが米時間4日、機関投資家を対象に口座開設を開始して、機関投資家のみを対象としたビットコインの現物取引を提供することが判明。（既に１０の機関投資家が登録完了）
LGO Marktsは、フィデリティやBakktを提供するICEと、機関投資家向け仮想通貨サービスに匹敵するレベルとの情報もあり目先では大きなファンダ情報になるかもしれません。
また3月には仮想通貨カストディの提供を目指す大手金融機関フィデリティが参入してきてアメリカのウォール街の大手が仮想通貨業界に初の参入とも言えます。
欧州でもリヒテンシュタインの銀行であるBank Frickが機関投資家を主に対象とした仮想通貨取引プラットフォームDLT Marketsを提供することを発表しました。
2019年に入ってもビットコインや多くのアルトコインの価格は低迷していますが、3月に入ってからは相場転換したのでは！？との声を増えてきていますし、自分としても年内には間違いなく相場転換すると確信しています。
その大きなきっかけは機関投資家の動きであり、次のバブルに向かって最初の灯火をつけるのも機関投資家だと自分は思っています。
なのでビットコインや仮想通貨（暗号資産）は終わった！オワコンだ！詐欺だ！みたいな声はまだまだありますが、そんな時だからこそ今がチャンスの時だと思います。
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