ビットコインが日本円では大台の100万円を突破しました。
2019年の春からは国内の仮想通貨取引所にも大手のヤフーのＴＡＯＴＡＯや楽天の楽天ウォレットや東証1部上場企業など大企業の10社以上が出資したディカーレットが次々とローンチされます。
その中で、既に海外では仮想通貨取引所を展開していたLINEの仮想通貨取引所であるBITMAXも来月から国内でサービス開始か！？という情報が出てきました。
2018年の1年間の弱気相場はなんだったのか！？というくらい2019年の4月以降のビットコインは強い動きをしていて、調整らしい調整もなく、ある意味では2017年の時よりもロング優勢の相場や市場に現在はなっています。
今年に仮想通貨取引所をローンチしてくる企業は2020年のビットコインの半減期や各国の法整備が進んでアメリカでETFが近い将来に承認されるのを見越しているのかもしれません。
過去に書いた海外や国内の仮想通貨取引所情報になります。
世界最大級のコミュニケーションアプリLINEグループが、早ければ来月にも国内で仮想通貨交換業者として取引開始する可能性があることが分かったと、ブルームバーグが、関係者の話として報じました。
国内に8000万ユーザーを抱えるLINEは昨年7月、グループ会社を通じてシンガポール拠点のBITBOX（ビットボックス）」を開設していて、15カ国の言語を対象とし、日本とアメリカを除く世界の投資家向けに提供されていました。
この取引所には他の取引所とは違って、将来的にLINEアプリ上で買えて、LINEPAYとかで即時決済可能な次元まで持っていってくれたら面白いかと思います。
この辺りはＴＡＯＴＡＯや楽天ウォレットにも期待したいサービスにもなります。
が、「国内における仮想通貨交換業の検討は進めておりますが、正式に決定している事実はございません」とのコメントがありました。
ですが、来月は早すぎかもしれませんが近い将来に国内に進出してくるのは間違いないと思います。
そうなると独自トークンの「LINK」がサービス開始と共に認められれば、日本では20銘柄目の新規通貨となり、数年ぶりの新規ホワイトリスト入り通貨が誕生する事になり、バイナンスのBNBトークンのように注目されるかもしれません。
現在は賛否両論がありますがＧＡＦＡの一角であったフェイスブックがリブラという仮想通貨を発行するとの発表もありました。
IT企業を中心に大手企業の仮想通貨やブロックチェーン業界への進出があきらかに増加してきているのは誰の目にもあきらかだと思います。
仮想通貨（暗号資産）で生き残るコインの将来性は高いと思います。
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