日本国内の大手仮想通貨取引所

2017年の仮想通貨ブームを牽引したコインチェック・ザイフ・ビットフライヤーのベンチャー企業であった3社は現在はほぼ壊滅状態。

ですが、東証1部上場企業のITや金融機関が仮想通貨取引所をやるようになっています。

誰もが聞いた事があるとは思いますが、GMOやDMMやSBIになります。

マネックスグループはコインチェックを買収しました。

楽天もみなし事業者の仮想通貨取引所であったみんなのビットコインをは2億6500万で買収しています。

コインチェックが500億円以上のNEMのハッキング被害にあいましたが、NEM保有者に現金で返せるくらい大きな利益があった事に多くの人が驚きました。

これは大企業からしたらチャンスとなるので、GMO・DMM・SBIがまずは参入してきましたがコインチェックのハッキング事件から金融庁の締め付けや多くの国民の仮想通貨への不信感や広告・宣伝などの自粛モードもあり上記ベンチャー企業の3社や昨年と比べて、新規顧客獲得に苦戦しているように思えます。

その中で、親会社が東証二部上場企業であるビットポイントがサッカー元日本代表の本田選手を活用して新規顧客獲得に力を入れています。

【公式】BITPOINT × 本田圭佑 イメージムービー(字幕 Ver.)
【公式】BITPoint × 本田圭佑 メイキングムービー

GMOコインは販売所形式での交換事業を行なっていましたが取引所サービスも導入してサービスの拡大をし、事業開始1年で仮想通貨事業の売上26億円となり、GMOコインの仮想通貨口座数17万件になっているようです。

DMMは、CMにローラを使い、現物取引はビットコイン、イーサリアムのみで、後のアルトコインについてはレバレッジ取引のみとなっていて、サポート体制に力を入れていて24時間365日お問い合わせフォームからの対応は可能でLINEでも対応してくれます。

SBIに関しては北尾社長がリップルに非常に注目していてリップル社にも出資をしていて、2016年5月にSBIグループとリップル社が共同で「SBI Ripple Asia」も設立しました。

SBIバーチャル・カレンシーズについては「この圧倒的なスプレッド、最強のものになっています。こうなると、よそは儲からなくなりますよ。新規参入を止めるところが続出すると思います。金融庁も審査の手間が省けていいんじゃないですか」や「圧倒的No.1の取引所」や「業界最強のスプレッド」と強気の発言が目立ちます。

日本で、仮想通貨ブームを牽引したコインチェック・ザイフ・ビットフライヤーに変わって、金融庁などからの様々な規制や締め付けが終わって、大々的の広告・宣伝が可能になれば、今後は上記のような東証1部上場で資金力や信用や実績のある企業が国内の仮想通貨市場をひっぱっていくと思います。

ただ、バイナンスとかのように世界的な取引所になるのはもう難しいかもしれませんが、日本企業として頑張ってほしいと思います。

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