2018年に入り、仮想通貨市場は大きく下落していて、出来高も減少していて仮想通貨市場の参加者も大きく減っているかと思いきやコインチェックを買収したマネックスから興味深い発表が9月末にありました。
「仮想通貨に投資している個人投資家の割合は11.0%と前回調査（2018年5月から6月まで実施）の10.2%より高まり、これまでの調査の中で最も高い比率となった。マネックス証券は、足元では仮想通貨の価格は冴えず、メディアでの取扱いも一時期に比べて劇的に減った印象だが、仮想通貨に投資している投資家の割合は最も高くなっており、関心の高さがうかがえるとコメントしている。」
マネックスには一刻も早くコインチェックの全面再開を期待していますが、仮想通貨は水面下で大きな爆発が起きる手前なのかもしれません。
過去に書いた仮想通貨の相場転換などに関する記事になります。
9月にはリップルやビットコインキャッシュなどのメジャーアルトコインの他にもいくつかのマイナーなコインも大きく値を上げました。
出来高も大きかったのも特徴になります。
本当に小さな動きかもしれませんが、こういう動きが数ヶ月先には大きな動きに変わる可能性があるのが仮想通貨市場でもあるのです。
他にも機関投資家は個人投資家よりもビットコインは既に底を打ったと強く捉えており、来年以降も明るい見通しをしているとのデータも発表されていて、ついに近く機関投資家の資金が仮想通貨市場に流れ込んでくる可能性を示唆しています。
機関投資家の仮想通貨業界参入のためにアメリカではしっかりとした法整備がすすんでいる状況だと自分は思っています。
投資家の種別に関わらず、多くの人がビットコインはもう底値を打ったと考えているようで、機関投資家の方が選択した割合が10%高くて、今後の相場に強気な姿勢を保っていることが明らかになり、機関投資家はかなり強気な姿勢が見られ、57%がビットコインは来年1万5千ドル(約170万円)を超えるとの見方を示した。
また機関投資家の半数以上はビットコインを有望と思っているようですが、個人投資家はリップルが有望と考えているようです。
このような状況でもというかこのような状況だからこそ、機関投資家は仮想通貨に対して長期的なビジョンを持っている見方が強いことが分かって１つの安心材料ともなりますし、仮想通貨業界に参入を考えている大きな金融機関にもプラスだと思います。
普通の人の多くが見向きもしない時こそ最大のチャンスともいうので、水面下での動きもチェックしながら行動するのも大事だと思います。
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