9月半ばのリップルの久しぶりの仮想通貨らしいムーンからビットコインキャッシュやライトコインなどのメジャーアルトコインも上昇して、2018年に入ってからの長期間にわたる下落局面に一筋の光が見えたか！？との意見も増えましたが、先週末のアメリカのダウの暴落から始まった世界同時株安の流れに逆らう事ができずにビットコインを含む仮想通貨市場も暴落してしまいました。
そのような状況の中でもしっかりと仮想通貨業界は先を見据えて動いていて明るい未来が待っているという情報もいくつもあります。
過去に書いた相場が悪い中でも将来的に明るい情報をまとめた記事になります。
仮想通貨の代表格ビットコインは昨年、最高値の2万ドル前後から6000ドル付近まで暴落したが、そのおかげでヘッジファンドは仮想通貨にますます関心をもったようで、仮想通貨で運用する専門ファンドが次々に誕生し、新規の設立件数は年末までに昨年の記録を塗り替える勢いだ。
アジア、ヨーロッパ、南北アメリカの多く国はブロックチェーン技術の将来性を理解して、仮想通貨を金融商品として扱うことに難色を示してきたアメリカも法整備や環境の整備に取り組みだしています。
これまで機関投資家の参入を阻んできたさまざまな障害も解決されつつあり、コインベースは今年、「カストディ業務」を開始して、これは投資家の代理人として有価証券を保管し、取引の決済、配当金や元利金の受け取り、議決権の行使などを行うサービスで、既に200億以上の資金を集めています。
今までは、仮想通貨ファンドの立ち上げ方も管轄の役所や会計などもよく分からなかった仮想通貨業界でしたが、そういった業務をサポートする企業も出てきていたり、システム障害やサーバーダウンで頻繁に取引停止などの対する問題に解決策を提供するサービスもアメリカでは生まれています。
仮想通貨業界に多くのベンチャー企業が誕生していて、世界のベンチャーキャピタルがいま最も注目している分野の1つが仮想通貨関連のスタートアップに対する投資です。
米国先物取引委員会(CFTC)のクリストファー・ジャンカルノ委員長が大手テレビ局フォックスの取材に対し、機関投資家の参入が仮想通貨市場の成熟につながると期待を述べている。
大手メディアなどは、相場の下落やハッキングなど仮想通貨に対してマイナスな情報ばかり報道していますが、仮想通貨の世界は1年前や2年前とは大きく様変わりしつつあり、様々なサービスが生まれ、機関投資家の参入など将来的に期待できる情報が多数あります。
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