日本国内では2017年4月に改正資金決済法が施行されてビットコインを含む仮想通貨市場全体の大暴騰もあり、メディアでは仮想通貨元年と大々的に報道されました。
この2017年の大暴騰は仮想通貨業界のクジラの動きと個人投資家の資金流入が一気に拡大した為と言われています。（クジラとは多額の仮想通貨を保有している人達）
しかし、個人投資家の資金流入で大暴騰した仮想通貨市場は2018年に入り、国内のコインチェックやザイフなどのハッキング事件や世界での様々な規制や法整備の話で大きく下落して出来高も少なくなってしまいました。
ですが、市場が低迷している間にアメリカで機関投資家が参入しやすいように数々の法整備やサービスが整ってきていて、ビットコインのＥＴＦ承認も2018年末や2019年2月に許可される可能性も高まりつつあるので、2019年はもしかしたら仮想通貨市場に機関投資家の資金が流れ込んでくる可能性が高いのです。
過去に仮想通貨市場について書いた記事になります。
最近では、世界有数の投資会社フィデリティの参入 や、影響力の強いハーバード大学やMITといった大口の大学資金による巨額投資があり、この流入が市場の流れを変えることは疑いようがないと思われ、NYSEの姉妹企業で仮想通貨取引所BakktのCOOも「ビットコインや他の仮想通貨に興味を持つ層は、個人投資家から機関投資家へと移った。しかし、彼らのニーズに沿うレベルのインフラを持つ取引所がこれまで無く、それを待っていたのだ。」 と、仮想通貨への投資を待ちかねて機関投資家資金の掛け合い状態と発言。
また、機関投資家にとってはリップルが好まれるという話があり、機関投資家が投資を行うにあたって、「ローリスク・ハイリターン」を重要視するとの声があり、その仮想通貨がリップルであり、機関投資家の資金が流れてきたら数倍の価格になるといわれています。
そして、2018年の仮想通貨市場の下落によって良かった面があるとすれば、市場の浄化が行われた事で、将来的に可能性がほぼない無価値なプロジェクトが排除されたことで将来的に本当に価値が出る可能性が高い仮想通貨に資金が集中して高騰していく事になるかもしれない。
今後の仮想通貨市場は多くのコインが無価値になる可能性が高いかもしれませんが、本当に勝ちのあるコインに資金が集中して高騰していく可能性があり、仮想通貨市場は２極化していくと自分は思いますが、機関投資家の参入があると相場は強気になるのは間違いないと思います。
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